東日本大震災とインターネット

私はかねてから、医療機関はオフィシャルサイトを持つべきだということを強く思っています。

それは、災害の時の情報発信に役立つであろうということも理由の一つにあります。

 

本日で東日本大震災から4年になります。

私は、仙台生まれで、大学まで仙台に居たものですから、本日は、やはり特別な日です。

 

当時のことを振り返ると、震災直後は携帯電話が繋がらなかったものの、インターネットは比較的使えたということを覚えています。twitter等の情報拡散で安否情報が流れたり、Google等のネット系企業は無料で使える災害サイトを次々に立ち上げました。ネットならではのスピード感と、snsならではの情報伝達力が、人を救っているのだという実感がありました。

当時は、スマートフォンの普及がまだまだ進んでいなかったということもあり、いま、同じような災害が起こったとしても、ネット環境がパンクしないかどうかというのは分かりません。しかし、災害時の情報発信が重要ということは、明白な事実ですし、これで救われる命もたくさんあろうかと思います。

現在は、いろいろなもののクラウド化が進み、津波によるデータ流出・消失というリスクも少なくなっています。

在宅医療の連携システムが発達し、これが国中のネットワークになれば、災害が起こっても、医療の現場では多いに役立つでしょう。

災害時の医療機関のホームページ

医療機関は、災害時、たとえ被災者であっても、サービスプロバイダーとしての機能を求められます。病院同士の情報連携のシステムを構築して情報交換することも重要ですが、患者様に向けての情報提供というのも必要です。

スマホの普及も進んできました。災害時にスマホが情報端末として、非常に有効に機能することは間違いありません。

オフィシャルサイトに診療情報や薬剤や稼働可能な医療機器の情報等を発信することで、患者さんや医療機関を支える商社さんやメーカーさん等がそれを見て、いろいろな意思決定を下すことが出来ます。

私たちがWevery!を始めるにあたり、「医療機関が作って、医療機関が更新する」というコンセプトを掲げました。それは、緊急事態の時に、ホームページの作成業者に上手く連絡がとれない、対応が遅いということが避けられるようにしたいという思いがあったからです。

医療機関は地域の公器でもあります。ですから、地域の為に、正しい情報を早く提供するということも、当然求められる役割と考えます。

ほんの少しの影響力にしかならないかもしれませんが、私たちのご提供するものが少しでも医療機関様、患者さん、そして社会にお役立ち出来る様に、今後も精進し続けたいと思います。

最後に、あらためて、震災で亡くなられた方々のご冥福をお祈り申し上げます。
また、今なお不安な生活を余儀なくされている方々が一日も早く安心できる暮らしに戻れますよう、心よりお祈り申し上げます。

河村伸哉

河村伸哉

東北大学法学部卒業後、フリーランスの期間を経て、大手飲料メーカーや通信系システム会社等のウェブサイト作成を経験。 現在、メディキャスト株式会社にて、医療機関のマーケティングを担当。 13年間で800件以上のウェブサイトをブロデュースし、確実に増患に導いたマーケティングプロデューサー 開業前に予約が殺到した心療内科や、強豪ひしめく地域で毎月3000名の新患獲得を達成しているレディースクリニック、100キロ離れた場所からわざわざ患者が通ってくる一般耳鼻科など、診療科目別の増患ノウハウを確立させ、ドクターの強みを地域住民に訴求させ確実に増患に導いている。 日本でも数少ない医療機関のマーケティングに強みを持ったウェブプロデューサー。

医院ホームページ作成の教科書